チェンライの市場から

「市場に並べられた商品からその国の生活がわかる」と言われます。当ブログを通じてチェンライに暮らす人々の生活を知って頂きたいと思います。 チェンライに来たのは2009年から、介護ロングステイは2018年8月母の死去で終わりとなり、一人で新しい生活を始めました。

サヨク化した世界

チェンマイ、ドイステープ

同上

外人が多かった

多くの釈迦像がある

祈る女性

5分以上、微動だにしなかった

 

 

サヨク化した世界

■戦争か紛争か

10月7日、パレスチナ暫定自治区ガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスが突如、イスラエルへの攻撃を開始。イスラエル側も激しい空爆で応酬し、双方の死者は1万人を越えている。カタールの衛星テレビ局、アルジャジーラはこれをすぐに「ガザ戦争」と呼んでいる。CNNやBBCは「イスラエルハマス戦争」、「イスラエル-ガザ戦争」と英語の「WAR」を使用しているが、NHKの国際放送は「イスラエルハマス紛争(Conflict)」と言っている。日本の民放テレビでも「市街戦」、「戦闘」は使っても「戦争」とはっきり断言している会社はないようだ。日本のテレビではイスラエルの爆撃で負傷し、泣き叫ぶ子供や婦人、負傷者を運ぶパレスチナ人といった映像を流している。相変わらず「可哀そうなパレスチナ人、米国やイスラエルの軍事力の前ではなす術もないパレスチナ人」のステレオタイプの編集だ。

イスラエルは虐殺をやめろ」、「即時停戦、子供を殺すな」といったプラカードをもってデモ行進する一団もテレビに出てくる。プラカードの字体は昔懐かしい3派全学連や民青のタテ看の字体にそっくり、字を見ただけでサヨクの一団と分かる。

これは紛争や戦闘ではなく戦争だ、短時日では解決しない、という覚悟を欧米では持っているが、日本ではお互い殺し合いをやめれば「紛争」はすぐに解決するくらいに考えているのだろうか。イスラエルや米国が悪いという印象を日本のメディアは国民に植え付けたいようだが、あれ、はじめに越境して関係のない市民を虐殺し、200人もの人質を攫っていったのはどっちだったけ?といいたくなる。

欧州ではイスラム系住民が中心となって、反米、反イスラエルのデモが起きている。日本のデモ隊の中にもヒジャブを被った女性がいた。タイには南部を中心に400万人弱のイスラム教徒がいるが反イスラエルのデモのニュースはまだ聞かない。イスラエル在住の出稼ぎタイ人労働者は約3万人、10月7日のハマスの攻撃で32人のタイ人が死亡し、19人が拉致され、人質となっていることから、同じイスラム教徒であってもハマスに同調することはできないのだろう。(11月26日現在、イスラム組織ハマスイスラエルが戦闘の一時休止に入ったことを受け、ハマスに拉致されていたタイ人14人が24、25日に解放された。依然としてタイ人18人がハマスの人質になっているとみられる。)

■EV車

SNSでテスラやBYDのEV車の情報をよく見る。ノルウェースウェーデンなどではEV車が普及しているようだが、政府の歪な助成策によってかろうじて、といったところらしい。もともとEV車推進の動きは、内燃機関の技術で到底日本に追いつけないとわかった欧米がゼロエミッションという怪しげな環境政策を掲げて、日本車撲滅を狙ったもので、それに中国が乗っかってきた動きだ。EV車にしてよかった、とい話は聞こえてこない。もういい加減に「王様の耳はロバの耳」とみんな言い出していいのではないか。

まず、EV車は環境にやさしいというがバッテリを製造する段階でHV車の何倍もCO2を発生する、また走行するときはCO2を発生しないが電力が化石燃料から作られていればCO2はその分発生する。更にバッテリ寿命は5年以下、廃棄に当たってCO2 が発生する。つまり、EV車はCO2の削減にはならない。環境保全どころかCO2 発生を助長し、環境破壊を促進するトンデモ製品だ。

更に欧米、中国は、まず造って売る、問題が起これば売りながら考えるというモノづくりの本質を忘れた思想で突っ走る。リコールは当たり前、バッテリの爆発炎上、AIの不具合による暴走など命に係わる事故が続出している。テスラの航続距離は500キロとなっているが寒冷地や運転モードによっては300キロ以下になるという。充電ポイントがまだ整備されておらず、充電に8時間から30時間かかるので、長距離ドライブは始めから諦めたほうがいい。

■CO2削減のためにまずやるべきこと

今のEV車は使えない、が日本のユーザーの結論だが、あまりメディアは言わない。それはEV車推進の環境活動家はサヨクが多いからだ。1991年のソ連崩壊の後、マル経の学者や運動家はこぞって環境に流れた。環境に関して異論を、例えばCO2は地球温暖化と関係ないのでは?などというと中世の魔女狩り並みにひどい目にあう。環境問題は一種の教義である。反論は許されない、これはサヨクの論理だ。

2020年の世界のCO2 排出量は314億トン、中国は全体の32%を占め、ダントツの1位、2位の米国が13.6%、日本は3.2%となっている。CO2 削減とか地球環境を守ろうという人に限って、CO2 排出量世界一の中国に対して文句を言わない。メディアや環境活動家はCO2 を減らすために中国はEVの生産をやめろ、と申し入れてもいいのではないか。言わないのは彼らが中国と同じ穴の狢だからではないかと思う。