チェンライの市場から

「市場に並べられた商品からその国の生活がわかる」と言われます。当ブログを通じてチェンライに暮らす人々の生活を知って頂きたいと思います。 チェンライに来たのは2009年から、介護ロングステイは2018年8月母の死去で終わりとなり、一人で新しい生活を始めました。

感染症は去ったが

 

チェンライ土曜市

同上

同上

人出は戻った

ライチはキロ25B

 

感染症は去ったが

■後で考えてみると

日本では連休以降、マスク着用の人が減ったという。タイでは昨年10月にマスクの着用の義務化が解かれたが、スーパーや役所,病院ではほぼ100%の人がマスクを着用していた。コンビニではマスク無しだと入店を断られたものだ。でもここ1,2カ月、急激にマスク着用者が減った。市場でマスクをしている人は半分くらい。5月にWHOが新型コロナウィルス感染症の緊急事態宣言を解除したし、世界的に感染症騒ぎも一段落した感がある。

2020年3月、一時帰国していた日本からタイに戻れなくなった。感染症騒ぎが収まった後、何かばかげたことやっていたなあ、と反省することが多々出てくるのではないか、とその頃のブログに書いている。自分はパンデミックの影響を見誤って、タイ行きのフライトを予約してはキャンセル、を繰り返していた。後で考えてみたらムダなことをやっていたと思う。

タイ入国の条件を満たすためにワクチンを接種したが、広くワクチン接種がいきわたるにつれて感染者は増えていった。ワクチン購入には2兆4千億かかったそうだ。財政的にワクチンを購入できなかった発展途上国では人口比で見ても感染者は少なかった。どうやらワクチンを打っても打たなくても感染率には関係なかったようだ。

マスクではウィルスを防げないことが分かっていた。マスクの密度はサッカーのゴールほど、一方、ウィルスの大きさはパチンコ玉の大きさ、ウィルスはマスクを自由に行き来できる。2020年4月に武蔵小山商店街で50枚入りマスクが5千円で売られていたが、結構買う人がいた。マスクが不足しているのにマスクなしで外出する人は非国民、観光地でも県外からの車には落書きがされ、飲食店には「県外の人お断り」のビラが貼ってあった。山梨に帰省した女性が感染者と分かり、彼女と「濃厚接触」した男性はネットで非難された。

日本人、外人を問わず、住民票に記載されている人には一律10万円が配られた。子供が3人いる家族なら夫婦と合わせて50万円。自分も10万円の他に品川区民として別途3万円の支給を受けた。ありがたく頂戴したが、額に汗することなく金銭を手にすることは、人としてのモラルを毀損するのではないかと心配したものだ。

拙速は承知で実施した経済対策、厚労省感染症対策、それに医療関係者、知識人と言われる人のコメントなどもう少し落ち着いたら、それらの検証作業を是非、行ってほしいと思う。

 

■チェンライの変化

1年8カ月、コロナ下の日本に居て、2021年11月にチェンライに戻った。戻ってチェンライで感じた変化というと、ラインマンに代表されるバイク便である。そこら中走り回っている。運ぶものはクイッティオ、カオマンガイなどの料理が主である。タイでは中産階級以上の家庭では基本的に家で料理をしない。外食が主である。感染症のせいで外出を控えざるを得ないから、食事は出前ということになる。出前のバイクはハンドルに携帯を固定している。マップのソフトを利用して経路を確認する。

自分は出前バイクを利用したことはない。出来立ての料理を店で食べるほうが美味しいという先入観があるからだ。評判のいいレストランに行くと店の客と同数くらいのライダーが店先にたむろしている。ポリ袋に入れた料理をライダーが荷台の保温箱に入れて走り去る。チェンライは小さな町だから、少し離れていても10分以内に配達できるのではないか。10台くらいバイク便が待っている店の料理は美味しい、という判断がつく。

 

■観光客は戻るか

バンコクプーケットチェンマイなどの観光地はすでに観光客が戻っているようであるが、チェンライも数は多くないがファラン、すなわち欧米人を見かけるようになった。タイ政府は今年のインバウンドを2500万人から3000万人に上方修正した。コロナ前、2019年の約4000万人に比較すればまだ少ないが、タイの観光業がGDP に占める割合は約20%と日本の約5%に比べると圧倒的に高い。政府としても力が入るところであるが先行きはどうだろうか。

先のタイ下院選挙では圧倒的勝利を得るとみられていたタイ貢献党が意外に振るわず、革新的野党の前進党が第一党となった。タイ貢献党と前進党が連立を組んでも首班指名に必要な票数を確保できず、与党も含めた連立も模索されている。こうなると、政権奪取のためには何でもありの政争が再燃し、野党議員の当選取り消し、それに抗議するデモ隊による空港の占拠、といった事態が再現するかもしれない。そうなれば経済の浮沈をかける観光業も痛手を受ける。コロナ去ってまた一難というところか。