チェンライの市場から

「市場に並べられた商品からその国の生活がわかる」と言われます。当ブログを通じてチェンライに暮らす人々の生活を知って頂きたいと思います。 チェンライに来たのは2009年から、介護ロングステイは2018年8月母の死去で終わりとなり、一人で新しい生活を始めました。

豊田会長の発言に思う

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昨秋の院展から

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裸体画は少ない

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素足のお嬢さん

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髪の描き方はさすがプロ

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肖像画だが薄物の衣装がいい

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背景は何かの寓意か

 

豊田会長の発言に思う

■1月27日配信のテレ朝ニュースから。
「自動車工業会・豊田会長 車の購入促す政策の議論を」
日本自動車工業会豊田章男会長は岸田政権が掲げる「成長と分配の好循環」に関連し、車の購入を促す政策などについて政府と議論したいという意向を示しました。  
日本自動車工業会豊田章男会長:「今年は是非とも成長と分配の実現に向けて保有の回転を促す政策を、政府の皆さまとも一緒に議論させて頂きたいと思っております」  
豊田会長は長期化している車の保有年数を短縮できれば、出荷額や雇用が増えて経済が回るだけでなく税収も増えるとして購入を促す政策を政府と議論したいという意向を示しました。  
1台の新車が販売され廃車されるまでの期間は現在、平均15年以上となっています。  この期間が10年に短縮されると税収は消費税1%分に相当する約2.5兆円増えるという試算を明らかにしました。(引用終り)

このニュースを見た時、こりゃマスコミに叩かれるな、と思った。豊田会長は経済が回るなどと言いながら、自動車をさらに売らんかな、もっと自動車業界は利益を上げたい、本音はそれに尽きるのではないか。洗濯機の耐用年数は8年と言われている。もし家電メーカーの社長が洗濯機は5年で買い替えてくださいと言ったら消費者は怒るだろう。賞味期限2年と言いながら、期限切れ1年前には廃棄して新しいカップ麺を買え、と言われても怒るだろう。でも豊田会長を非難する声は殆ど無い。マスコミは、自動車業界のような大手スポンサーを批判できないのだろう。

■我がカリビアンは
今、自分が日々使用しているカリビアン(スズキのジムニー)は1989年製造である。中古車としては33年落ちということになる。架台はともかく、エンジン、ブレーキ、ベルトなど主要部品は取り換え、クーラーは効かないが、立派に走る。LPG仕様になっているが、ガソリン車換算でリッター当たり24キロほど走っている。ホンダのシティがリッター15キロくらいだからかなり経済的だ。カリビは我が家に来てからすでに12万キロほど走っている。距離メータが10万キロでゼロに戻るので、恐らく33年で40万キロは優に走っているだろう。チェンライに来てすぐ購入したシティも13年、約19万キロ走行しているが、この車も丈夫だ。エンジンオイルを交換してバタンとボンネットを閉めたら、次のオイル交換、1万キロを走り終えるまでボンネットを開ける必要がなかった。

日本車は丈夫、はタイ人なら誰でも知っている。日本車なら30万キロ、20年は走ると言われている。タイでは1年ごとに車検があるが、通常は整備工場で15分ほど見てもらって、そのまま陸運局へ、金額は税金、強制保険、整備料を含め、日本円で数千円だ。さすがカリビは一度、ブレーキ不良で車検を通らず、修理して再試験を受けたことがある。
日本の車検が大病院での手術というなら、タイの車検はかかりつけの医者に時折診てもらっています、で済む。健康管理は自分で、だ。ムリヤリ部品を交換する必要もない。シティを今、手放すとしたら10万B(35万円)が相場らしい。まだ走ると思うから値段が付く。日本だったら当然廃車、要するに日本車は丈夫なんです。

■日本の車検制度は理不尽
タイにいると、日本の車検制度、廃車制度はメーカーと国交省警察庁が結託して消費者をいじめているとしか思えない。新規登録された車は走行距離に関係なく、13年目から、ディーゼル車は11年目から自動車税、重量税が高くなる。年式の古い車の所有者に対する懲罰だ。メーカーは10万キロ、いや、5万キロ超でも「そろそろお買換え時です」という。タイでは絶対そんなこと言わない。

おそらく営業車にはもっと厳しい規則があるのだろう。ミャンマーではバスと言えば車体にバス会社の名が書かれた日本の中古車だし、ラオスで佐川急便のトラックを見かけた。佐川は東南アジアの小国にまで進出しているのかと感心したが、実際は中古車(見た目新車)だった。タイでも車体に「丸山造園」とか「山田豆腐店」とか書かれた車を見かける。塗り替えずにそのまま日本文字を残すのがステイタスらしい。

日本で廃車となった車は発展途上国やロシアで活躍している。日本ではできる限り新車に乗り、中古車は外国に輸出し、潰れるまで乗ってもらう。日本での新車購入増加は、結果的に発展途上国も潤う。これは一種の途上国援助と言えるかもしれないが、それが自動車メーカーの利潤追求のために、また、日本の消費者の犠牲の上に行われるのであれば、なんだかなあ、という気になる。